さて、今日はわかりにくいアメリカの保険制度についてです。詳細は”アメリカ 保険“で調べればたくさんでてくるので、このページでは基本の基本を押さえらえればいいと思います。アメリカに住むには保険考えないと危ないなって気づいてもらうためのページです。
日本とアメリカの医療制度の最大の違いは国が医療保険のを提供しているか民間が医療保険を提供しているかです。日本だったらみんな健康保険証を持ってますよね？発行している健康組合の違いはあれ、仕組みは国のルールの基づいて提供されています。アメリカは民間の会社が健康保険証を発行しているようなものです。
日本は国民保険加入は義務なので保険証にたいして意識はあまりしませんが、アメリカでは自分から民間の保険を選んで健康保険証をゲットしないと簡単に無保険に陥ります。そして、無保険はかなり危険です。日本でも風邪とかでさえ内科に受診しにいくと5000円くらいかかりますよね？それでも自己負担３割なので、本当は17000円もします。保険証がないとこの金額まるまる支払うことになります。風邪くらいだったらどうってことないのですが、もし手術とかになって全額自己負担とかになったら1000万とか平気で請求されかねないです。
もうひとつ、アメリカの保険で重要なのが医療機関に対する交渉力です。医療機関もビジネスで自分たちで価格決定するのですが、保険会社もステークホルダーなので保険会社がそもそもの医療費を交渉します。過剰医療を抑えようとするんですよね。なので、保険会社を通さない自己負担はそもそもかなり割高料金を請求されるうえに、一般商材とちがって交渉しにくいので泣き寝入りするしかありません。僕自身も保険会社の請求書で、保険会社が承認した金額という欄で10%-20%くらい安くなってるのよく見ます。医療機関も保険会社に切られると顧客を失うのでいうことを聞くしかありません。
こういう民間が過剰医療を抑えて日本みたいに高齢者の医療費が膨れ上がらないのはアメリカの保険のメリットですが、とにかくこの保険が高額なのが問題です。個人で入ると一家(夫婦・子供二人）で年間100-150万くらいかかります。なので、アメリカでは良い保険にはいるために正社員になるという意識さえあるくらいです。企業は基本的に社員にたいして福利厚生の一環として保険をサポートしており、企業がどれだけいい保険に入るかが、採用の競争力になってたりします。
以上が保険の基本です。このページでとにかく伝えたいのは、無保険は危ないので止めましょう。そして個人でも会社経由でもいいのでとにかく保険加入する手段を模索してください。
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